マス ギャザリング。 東京オリンピック・パラリンピック等の「マスギャザリングイベント」に向けて|AED「ライフパック」のことなら 日本ストライカー株式会社 メディカル事業部

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マスギャザリング災害への備えを議論 【地域防災緊急ネットワーク・フォーラム】 来年の東京オリ・パラを想定 第20回地域防災緊急ネットワーク・フォーラムが「大規模マスギャザリング災害時における災害弱者への対応」をテーマに3月16日に開かれ、来年のオリンピック・パラリンピックを想定した災害時の対応をめぐって討論した。 フォーラムは、猪口正孝常任理事(救急・防災委員会副委員長)の司会で進行した。 冒頭に挨拶した全日病の猪口雄二会長は、「国際的なイベントである東京オリンピック・パラリンピックを成功させるためには、マスギャザリング災害への備えが欠かせない。 災害に備えた研修や訓練の重要性を再認識してほしい」と呼びかけた。 マスギャザリングとは、特定の期間・場所に同一の目的で1,000人以上の人が集まることを指す。 世界中から多くの観客が訪れる東京オリンピック・パラリンピックでは、マスギャザリング災害を想定した備えが求められる。 はじめに東京オリンピック・パラリンピック組織委員会PRセクレタリーの河村裕美氏が大会の概要を説明した。 東京オリンピックは、2020年7月24日~8月9日の17日間の日程で開催される。 206の国と地域から1万人以上のアスリートが参加し、43の会場に分かれて競技が行われる。 パラリンピックは8月25日~9月6日の13日間の日程で、4,400人のアスリートが参加する。 チケットの販売数はオリンピック880万枚、パラリンピック250万枚で合わせて1,000万枚を超える。 河村氏は、オリンピック組織委員会には過去の開催地の経験をもとに作成した外国人受入れのマニュアルがあり、それを日本向けにカスタマイズして準備を進めていると説明。 医師会や病院団体の協力を得たいと述べた。 訪日外国人への対応が課題 海外から東京を訪れる外国人は、災害弱者となる可能性があり、対応を考えておく必要がある。 江戸川インド人会のジャクモハン・スワシダス・チャンドラニ氏は、東日本大震災の際の経験を踏まえ、「災害時に情報が外国人にも届くように幅広く発信することが必要だ」と述べた。 またチャンドラニ氏は、文化の違いに配慮した対応が大切だとアドバイスした。 アジアの国々では、異性に触れることを避ける習慣があり、一部の国では男性と女性が同じ部屋にいることも適当でないと考える。 食についても、イスラム教のハラル料理をはじめとして異なる文化への配慮が求められる。 日本体育大学大学院救急災害医療学主任教授の小川理郎氏は、マスギャザリング災害の留意点を説明。 マスギャザリングにおける災害では、地域の救急医療の対応能力を超えることがあり、周辺地域からの支援が必要になる。 また、マスギャザリング災害では救急のためのスペース確保が困難になるとし、地域住民の協力が必要になると説明。 円滑に対応するためには、マンパワーの確保が不可欠であり、そのための訓練が大切だと強調した。 夏の開催であり、暑さ対策も重要だ。 昨年7月の西日本豪雨では、支援に入ったボランティアが熱中症で倒れたが、来年のオリンピックでも同様の事態が予想される。 日本の夏は湿度が高いため、インド人のチャンドラニ氏にもきついという。 組織委員会の河村氏は、昨夏の猛暑を受けて競技の開催時間を調整していると説明。 ボランティアについては、熱中指数(気温と湿度を合わせた暑さに対する指標)をもとに休憩時間や水分補給のタイミングを考えると述べた。 統括発言をした救急・防災委員会特別委員の山本保博氏(東京曳舟病院院長)は、マスギャザリングでは感染症に留意する必要があると指摘したほか、「テロリズムを含む武力攻撃への対応も考えなければならない」と述べた。 最後に救急・防災委員会の加納繁照委員長が挨拶。 前日の15日に起きたニュージーランドの銃乱射事件に触れ、「安全と思われていた国での事件であり、大きな衝撃だ。 何がおきても災害弱者への対応は大切」と述べた。 全日病ニュース2019年4月1日号 HTML版.

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オリンピックは感染症に要注意!公衆の場で気をつけるべき4つの対策

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麻しん・風しん・ノロウイルス感染症・水痘などは、世界中で発生しています。 インフルエンザは、海外では日本の流行シーズンとは異なることに注意が必要です。 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、2020年から世界に拡大した新しくおこった感染症です。 主な感染症と海外における主な流行地域 インフルエンザ 南半球では4~9月に、熱帯・亜熱帯地域では通年性に発生します。 風しん (三日ばしか) 世界中で発生していますが、中国・フィリピン・ベトナムで多くみられます。 デング熱 熱帯・亜熱帯地域 髄膜炎菌感染症 アフリカ中央部に多発。 A型肝炎 世界中でみられますが、衛生状態が悪く、飲用水の管理が悪い地域では感染リスクが高くなります。 水痘 (水ぼうそう) 世界中で発生がみられます。 ノロウイルス感染症 世界中で発生がみられます。 麻しん (はしか) 世界中で発生がみられます。 新型コロナウイルス 感染症 COVID-19 中国を中心に、世界に拡大。 おわりに 皆さまの感染症に対するイメージはどのようなものでしょうか。 無関心や無視は困りますが、必要以上の恐怖心もよくありません。 「彼を知り己を知れば百戦危うからず」という故事があります。 感染症について正しい知識をもち(彼を知る)、自分を守る対策をとれば(己を知る)、感染症への過剰な恐怖心は和らぐことでしょう。 このナビが、国際的マスギャザリング・イベントに参加される方々の感染症予防に役立つことを願います。 監修 加來 浩器(防衛医科大学校 防衛医学研究センター 広域感染症疫学・制御研究部門 教授) 文献• 1 国土交通省: 観光白書. 令和元年版. 2 厚生労働省: 保育所における感染症対策ガイドライン(2018年改訂版). 2018年3月. 3 厚生労働省検疫所 FORTH : お役立ち情報. 感染症についての情報. 4 CDC: Influenza - Chapter 4. 2020 Yellow Book. Travelers' Health. 2020. 5 国立感染症研究所 感染症疫学センター: 2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会 に向けての感染症のリスク評価~自治体向けの手順書~. 2017年10月5日. 6 国立感染症研究所: デング熱とは. mhlw. html• 8 厚生労働省: 高齢者介護施設における感染対策マニュアル改訂版(2019年3月). 9 CDC: MMWR Recomm Rep. 66 1 : 1-34, 2017. 10 厚生労働省: 咳エチケット. e-healthnet. mhlw. , Ltd. All Rights Reserved.

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7347「マスギャザリング」 | (ytvアナウンサー)『道浦TIME』

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マスギャザリング災害への備えを議論 【地域防災緊急ネットワーク・フォーラム】 来年の東京オリ・パラを想定 第20回地域防災緊急ネットワーク・フォーラムが「大規模マスギャザリング災害時における災害弱者への対応」をテーマに3月16日に開かれ、来年のオリンピック・パラリンピックを想定した災害時の対応をめぐって討論した。 フォーラムは、猪口正孝常任理事(救急・防災委員会副委員長)の司会で進行した。 冒頭に挨拶した全日病の猪口雄二会長は、「国際的なイベントである東京オリンピック・パラリンピックを成功させるためには、マスギャザリング災害への備えが欠かせない。 災害に備えた研修や訓練の重要性を再認識してほしい」と呼びかけた。 マスギャザリングとは、特定の期間・場所に同一の目的で1,000人以上の人が集まることを指す。 世界中から多くの観客が訪れる東京オリンピック・パラリンピックでは、マスギャザリング災害を想定した備えが求められる。 はじめに東京オリンピック・パラリンピック組織委員会PRセクレタリーの河村裕美氏が大会の概要を説明した。 東京オリンピックは、2020年7月24日~8月9日の17日間の日程で開催される。 206の国と地域から1万人以上のアスリートが参加し、43の会場に分かれて競技が行われる。 パラリンピックは8月25日~9月6日の13日間の日程で、4,400人のアスリートが参加する。 チケットの販売数はオリンピック880万枚、パラリンピック250万枚で合わせて1,000万枚を超える。 河村氏は、オリンピック組織委員会には過去の開催地の経験をもとに作成した外国人受入れのマニュアルがあり、それを日本向けにカスタマイズして準備を進めていると説明。 医師会や病院団体の協力を得たいと述べた。 訪日外国人への対応が課題 海外から東京を訪れる外国人は、災害弱者となる可能性があり、対応を考えておく必要がある。 江戸川インド人会のジャクモハン・スワシダス・チャンドラニ氏は、東日本大震災の際の経験を踏まえ、「災害時に情報が外国人にも届くように幅広く発信することが必要だ」と述べた。 またチャンドラニ氏は、文化の違いに配慮した対応が大切だとアドバイスした。 アジアの国々では、異性に触れることを避ける習慣があり、一部の国では男性と女性が同じ部屋にいることも適当でないと考える。 食についても、イスラム教のハラル料理をはじめとして異なる文化への配慮が求められる。 日本体育大学大学院救急災害医療学主任教授の小川理郎氏は、マスギャザリング災害の留意点を説明。 マスギャザリングにおける災害では、地域の救急医療の対応能力を超えることがあり、周辺地域からの支援が必要になる。 また、マスギャザリング災害では救急のためのスペース確保が困難になるとし、地域住民の協力が必要になると説明。 円滑に対応するためには、マンパワーの確保が不可欠であり、そのための訓練が大切だと強調した。 夏の開催であり、暑さ対策も重要だ。 昨年7月の西日本豪雨では、支援に入ったボランティアが熱中症で倒れたが、来年のオリンピックでも同様の事態が予想される。 日本の夏は湿度が高いため、インド人のチャンドラニ氏にもきついという。 組織委員会の河村氏は、昨夏の猛暑を受けて競技の開催時間を調整していると説明。 ボランティアについては、熱中指数(気温と湿度を合わせた暑さに対する指標)をもとに休憩時間や水分補給のタイミングを考えると述べた。 統括発言をした救急・防災委員会特別委員の山本保博氏(東京曳舟病院院長)は、マスギャザリングでは感染症に留意する必要があると指摘したほか、「テロリズムを含む武力攻撃への対応も考えなければならない」と述べた。 最後に救急・防災委員会の加納繁照委員長が挨拶。 前日の15日に起きたニュージーランドの銃乱射事件に触れ、「安全と思われていた国での事件であり、大きな衝撃だ。 何がおきても災害弱者への対応は大切」と述べた。 全日病ニュース2019年4月1日号 HTML版.

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